「ジム経営は儲からない」と言われることがあります。東京商工リサーチによると、2026年1〜8月の「フィットネスクラブ」の倒産(負債1,000万円以上)は26件となり、1〜8月として過去最多を更新しました。市場が拡大する一方で、競争が厳しくなっていることは確かです。しかし、すべてのジムが利益を出せないわけではありません。
ジム経営が赤字になりやすい背景には、固定費が大きい、会員の退会によって売上が減りやすい、価格競争が起きやすいといった構造があります。反対に、この構造を理解したうえで数字を改善すれば、既存店舗でも業績を立て直すことは可能です。
本記事では、ジム経営が儲からないと言われる理由と赤字に陥る構造について詳しく解説します。
出典:「フィットネスクラブ」の倒産が過去最多を更新へ 1-8月は26件、市場拡大もレッドオーシャンの兆し
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ジム経営が「儲からない」と言われる理由

ジム経営では、会員数が増えれば利益が出るとは限りません。売上を作るまでに大きな固定費がかかるうえ、退会によって毎月売上が減るため、収益を安定させにくい構造があります。まずは、儲からないと言われる主な理由について紹介します。
家賃や設備費など毎月の固定費が重い
ジムは、店舗を営業しているだけでも一定の費用がかかる業態です。家賃、人件費、マシンのリース料、システム利用料などは、会員数が減っても大きく下がるわけではありません。24時間営業であれば、空調や照明などの光熱費も継続して発生します。
なかでも注意したいのが、マシンをリースで導入している場合です。一般的なファイナンス・リースでは、契約期間中の途中解約が難しく、売上が下がっても支払いを続けなければなりません。売上だけが落ち、支出が残る状態になると、利益は急速に圧迫されます。
新規入会があっても退会が多いと会員数が増えない
会員制ジムでは、新規入会だけでなく退会も毎月発生します。例えば、1か月に50人が入会しても50人が退会すれば、会員数は増えません。それでも、新規会員を獲得するための広告費やキャンペーン費用はかかります。
そのため、新規集客ばかりに力を入れて退会対策を行っていないジムは、広告費を使い続けなければ会員数を維持できない状態になりやすくなります。
価格競争によって客単価が下がりやすい
24時間ジムやコンビニジムなど選択肢が増え、同じ商圏のなかで価格競争が起きやすくなっています。入会金無料や初月無料などのキャンペーンを繰り返したり、競合に合わせて月会費を下げたりすると、会員数を増やしても利益が残りにくくなります。
家賃や人件費、光熱費などが上昇しているなかで料金だけを下げれば、さらに利益は圧迫されます。価格以外に選ばれる理由を作れないジムほど、厳しい競争に巻き込まれやすくなるのです。
ジム経営が赤字に陥る構造的な要因
ジム経営が苦しくなる原因は、単に会員数が少ないことだけではありません。赤字から抜け出しにくくなる構造的な要因が存在します。
新規集客に頼り続けると広告費が膨らむ
退会する会員が多い店舗では、会員数を維持するだけでも多くの新規入会が必要です。例えば、会員数1,000人で毎月の退会率が4%なら、毎月40人が退会します。同じ会員数を維持するには、毎月40人を新たに獲得しなければなりません。年間では480人の新規入会が必要ということになります。
新規獲得に広告費がかかるほど、退会による損失は会費収入の減少だけではなく、集客費の増加としても経営を圧迫します。
会員数を増やしても単価が低いと利益が残らない
売上は、基本的に「会員数×会員1人あたりの売上」で決まります。そのため、会員数だけを追い続けても、一人ひとりから得られる売上が低ければ、十分な利益につながりません。
特に低価格帯のジムでは、会費を下げるほど損益分岐点を超えるために必要な会員数が多くなります。新規会員を増やすだけでなく、既存会員から得られる売上を高める視点も必要です。
売上が下がっても固定費はすぐに減らせない
会員数が減れば月会費の売上はすぐに下がりますが、家賃やリース料などは同じようには下がりません。この違いが、ジム経営が赤字に陥ったあと立て直しに時間がかかる理由のひとつです。
売上が落ちてから新規集客だけで回復しようとすると、さらに広告費が増え、手元の資金が減る可能性があります。売上と費用の両方から改善することが重要です。
ジムの業績を改善するために確認するべきポイント

業績を改善するときは、すぐに広告を増やしたり料金を変更したりするのではなく、現在の経営状態を数字で把握する必要があります。特に確認したいのが、損益分岐点、退会率、会員1人あたりの売上、固定費です。
何人の会員がいれば黒字になるのかを把握する
損益分岐点とは、売上と費用が同じになり、利益も赤字も出ない水準です。固定費を会員1人あたりの限界利益で割ると、黒字化に必要な会員数を計算できます。例えば、月の固定費が300万円で、会員1人あたりの月間限界利益が3,300円であれば、損益分岐点となる会員数は約910人です。
必要な会員数と現在の会員数にどれくらい差があるのかが分かれば、新規会員だけで埋めるのか、退会を減らすのか、単価を上げるのか、費用を下げるのかを判断しやすくなります。
退会率・客単価・固定費を毎月確認する
売上だけを見ていると、経営が悪化している原因を特定できません。毎月の退会率、会員1人あたりの売上、固定費を分けて確認しましょう。
会員数が減っているなら退会率、会員数は十分なのに利益が少ないなら単価や固定費に問題がある可能性があります。原因を数字で切り分けることで、優先して改善する項目が見えてきます。
ジム経営を黒字化するための3つの方法
既存ジムの収益を改善するときは、新規会員を増やすことだけを考えるのではなく、現在の会員と費用構造を見直すことが重要です。ここでは、黒字化につなげるための3つの方法を紹介します。
1. 退会率を下げて会員数を安定させる
最初に取り組みたいのが、既存会員の退会を減らすことです。退会率が下がれば、同じ会員数を維持するために必要な新規入会者が減り、広告費も抑えやすくなります。
退会の背景には、成果を実感できない、通う習慣がつかない、店舗に居心地のよさを感じられない、料金に見合う価値を感じられないといった理由があります。
入会時に目標を確認して数か月後までの利用方法を示す、一定期間来館していない会員へ連絡する、スタッフから声をかけるなど、退会につながる兆候を早めに把握する仕組みを作りましょう。
また、退会者には理由を確認し、毎月集計することも重要です。「料金」「混雑」「設備」「接客」など理由を分類すると、どこを改善すれば退会を減らせるのか判断しやすくなります。
2. 会員1人あたりの単価を上げる
会員数を急激に増やすのが難しい場合は、既存会員1人あたりの売上を高める方法があります。月会費だけに頼らず、利用者にとって価値のあるサービスを追加することで、売上を積み上げられます。
例えば、パーソナルトレーニング、レンタルロッカー、物販、ピラティスなどの有料サービスがあります。法人契約など、個人会員以外から売上を得る仕組みを作る方法もあります。
BeeQuickでは、レンタルロッカー、パーソナルトレーニング、自動販売機、セルフエステ、ピラティスなど、月会費以外の収益につながるサービスを取り入れています。
ただし、オプションを増やせば必ず利益が増えるわけではありません。設備投資や人件費が新たにかかる場合もあるため、導入費用と利用率を確認し、利益が残るサービスから始めることが大切です。
3. 固定費を削減して損益分岐点を下げる
退会率や単価と並行して見直したいのが固定費です。固定費を下げれば、黒字になるために必要な売上そのものを減らせます。
まず、家賃、人員配置、設備のリース料、システム利用料、清掃や保守の外注費などを一覧にし、契約を見直せるものがないか確認しましょう。営業時間や来館数に対してスタッフを多く配置している時間帯があれば、シフトを調整するだけでも人件費を改善できます。
24時間ジムでは、無人・省人で運営できる時間を増やすことも選択肢になります。BeeQuickは、2名体制でも運営できる設計によって人件費を抑えています。
広告費も、毎月支払っているからという理由だけで続けず、媒体ごとの獲得単価を確認してください。広告費と入会者数を比較し、費用対効果が低い媒体を減らせば、集客数を大きく落とさずに支出を抑えられる場合があります。
ただし、清掃、設備の保守、接客品質など、削ることで退会率が上がる費用まで減らすのは逆効果です。固定費削減では、会員に提供する価値を落とさずに減らせる費用から見直しましょう。
ジム経営の黒字化に関するよくある質問

ジム経営の収益改善について、よくある質問に回答します。
Q:売上が下がったら、まず広告を増やすべきですか?
必ずしも広告を増やすことが最初の対策とは限りません。退会率が高い状態で新規集客を増やしても、会員が定着せず、広告費だけが増える可能性があります。
まず退会率と退会理由を確認し、既存会員が残る仕組みを整えたうえで、新規集客を強化するほうが効率的です。
Q:月会費を値上げすれば黒字化できますか?
値上げによって単価を上げる方法はありますが、料金だけを変更すると退会につながる可能性があります。サービス内容や設備、サポートなど、価格に見合う価値を提供できているかを確認することが大切です。
既存の月会費を一律に上げるだけでなく、有料オプションを追加して利用したい人から売上を得る方法も検討しましょう。
Q:固定費はどこから削減すればよいですか?
まず、毎月発生している費用を一覧にし、金額が大きいものから確認します。人員配置、システム利用料、広告費、外注費などは、契約や運用方法を変更できる可能性があります。
一方で、清掃や設備保守などを過度に削減すると、サービスの質が低下し、退会率が上がる可能性があります。会員満足度への影響が小さい費用から見直してください。
ジム経営の黒字化は退会率・単価・固定費の改善から始めよう
ジム経営が儲からないと言われる背景には、毎月の固定費が重いことに加え、退会によって会員数が減り、新規集客を続けなければ売上を維持しにくいという構造があります。さらに価格競争で客単価が下がると、会員数がいても利益が残らない状態になりかねません。
業績を改善するときは、新規会員を増やすことだけに目を向けず、まず現在の数字を確認しましょう。そのうえで、退会率を下げる、会員1人あたりの単価を上げる、固定費を削減するという3つの方向から改善することが重要です。
一つひとつの改善幅が小さくても、3つを組み合わせれば利益への影響は大きくなります。自店の赤字の原因を数字で特定し、効果の大きい項目から見直していくことが、安定した黒字経営につながります。
















